交通事故で重症となった患者をドクターヘリで搬送すると、救急車で運んだ場合に比べて入院日数が４～１８日短縮し、医療費も５万～１１６万円安くなるとの調査結果をＮＰＯ「救急ヘリ病院ネットワーク」（略称・ヘムネット）がまとめた。ヘムネットの村田憲亮事務局長は「ドクターヘリは、救命の可能性を大きくするだけでなく、医療経済的にも十分見合うことがはっきりした」と話し、ドクターヘリ普及の重要性を訴えている。
調査したのは、日本医科大千葉北総病院（千葉県）▽手稲渓仁会病院（北海道）▽久留米大病院（福岡県）▽東海大病院（神奈川県）の４病院。ドクターヘリ導入（０１～０５年）後、０７年１２月までの間に救急車で搬送された患者と年齢や重症度をそろえて比較した。
千葉では四街道、富里、八街の各市から運ばれた６８人（うちドクターヘリ搬送２５人）で調べたところ、ドクターヘリで運ばれた患者の平均入院日数は２１．３日で、救急車で運ばれた患者より平均１７．８日少なかった。医療費の平均額も救急車が約２４９万円だったのに対し、ヘリは約１３３万円だった。
このほか、北海道でも８．３日、福岡では５．９日、神奈川で３．８日短くなっていた。医療費もその分、約５万～９９万円安くなっていたという。
ドクターヘリを導入しているのは全国１６道府県にとどまる。ヘムネットは今回の結果を受け、改めて全国配備を呼び掛けていく。
ドクターヘリは０１年から国が年間経費（１機当たり約１億７０００万円）の半額を補助する制度がスタート。今年３月末からは、さらに自治体負担分の半分が特別交付税で手当てされることになった。【平成21年6月24日毎日新聞 合田月美】